従業員数141名設立年数11年評価額未公開累計調達額未公開東京都渋谷区南平台町2-17 Ａ－ＰＬＡＣＥ渋谷南平台 4階
Terra Drone 株式会社の＜Corp＞人事職【障がい者採用】の求人
【東証グロース市場上場】人事をサポートする障がい者雇用募集
求人概要
JOB DESCRIPTION
世界No.1のドローンサービス企業にて、障がい者採用ポジションの募集を行います。
人事業務として書類スキャン、データ整理等事務作業から始めて頂き、慣れてきたら研修や採用等にも取り組んで頂きます。
※これまでのスキルによって他ポジションを打診させていただくこともございます
<企業・求人概要>
＜ドローンサービス世界ランキングで世界No.1＞アップルやグーグルを超えるポテンシャルを持った日本発、今急成長中のベンチャー/最先端の技術とサービスで‘’空から次の産業革命”を起こす/東証グロース市場上場
2016年に創業。東京本社含め、全国に拠点を構え、海外においても欧州・東南アジアを中心に世界各国へグローバルに事業展開する、世界最大の産業用ドローンソリューションプロバイダー。ドローンの機体製造から点検ソフト、UTM（航空管制・自律航行システム）至るまで、ドローンによる「見る×分析する＋運ぶ」一連の流れを自社ソリューションで提供。
（ドローンによる2000件以上の測量/点検実績近い将来、ドローン複数台での目視外飛行が当たり前になる社会を見据え、空の道をつくるUTM領域でのトップランカーとなる。現在空飛ぶ車の実証実験も実施。）
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
PC操作、Slack（chatシステム）に抵抗無い方
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
※AIにより自動生成するもので、選考結果を保証するものではありません。 ※現在、本機能はPCブラウザでのみご利用いただけます。
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
経験・能力を考慮し、当社規定の給与レンジに応じて決定
勤務地
東京本社
東京都渋谷区南平台町2-17 Ａ－ＰＬＡＣＥ渋谷南平台 4階
雇用形態
正社員
勤務体系
#勤務時間
フレックス制度有
＃休日
年間休日120日以上
土日祝休み
夏季休暇
年末年始休暇
弔意休暇
有給休暇
（入社日3日間付与、入社半年経過月に残り7日間付与 全休・半休の選択可）
産前産後、育児休業
（女性、男性共に取得実績あり）
＃昇給
年1回
試用期間
3か月
福利厚生
＃福利厚生
社会保険完備
関東ITソフトウェア健康保険組合
交通費支給
健康診断
結婚祝金
企業概要
COMPANY OVERVIEW
Terra Drone 株式会社
求人の最終更新日時： 2026/01/26 09:35
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
netkeiba・netkeirinなどのメディア運営で培った大規模サービス運用力と、CMS『WEB SPIRAL』や会員アプリ基盤といった自社プロダクトを掛け合わせ、ユーザーにも事業者にも価値を出す“メディア×ソフトウェア”の会社。ビジョンは“好きなことで世界をつなぐ”、経営理念は“新たな文化の創造”。MIXIグループとして渋谷駅直結のオフィスを拠点に、産業のDXやファン体験のアップデートに挑戦している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社カミナシ
ノンデスクワーカーのDXを支援する企業。製造や小売など様々な業界の現場で働く人々向けに、ペーパーレス化と業務効率化を実現するプラットフォームを提供。手書き情報のデータ化から集計・報告までを一元管理し、現場の課題に即したカスタマイズと導入支援を行う。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Finatextホールディングス
フィンテックを活用し金融DXを推進する企業。金融機関や非金融事業者向けに、証券・保険業のソリューションや顧客獲得、データ解析などのテーマ別サービスを提供。自社開発の金融サービス（STREAM、セゾンポケットなど）も展開し、新たな金融サービスの創造を目指している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社MOTA
自動車流通のDXを推進する企業。独自のWebプラットフォームを通じ、車の売買における透明性と利便性を向上させる。全国の中古車店とのネットワークを構築し、新車・中古車の購入支援サービスも展開。カーライフ関連メディアの運営も行い、業界全体の構造変革を目指す。