従業員数44名設立年数8年評価額37.4億円累計調達額8.5億円東京都港区芝公園2丁目11番1号 住友不動産芝公園タワー16階
J-CAT株式会社の[スポット依頼]ビデオグラファーの求人
- ポジション
- [スポット依頼]ビデオグラファー
- 給与
- 時給1,800～2,500円
- 雇用形態
- 業務委託・副業・フリーランス
求人概要
JOB DESCRIPTION
【仕事内容】
弊社のインバウンド事業「Wabunka」は日本の文化体験を提供するサービスです。
その中でブランディングムービーやマーケティングの観点で動画の活用シーンが増えてきている為、動画を専門/得意とする方を募集いたします。
掲載ページの候補：
・Wabunka
・Otonami
・Wabunka Enterprise
・J-CATの採用ページ
・各SNS など
【仕事の醍醐味】
特別な体験の取材を通して、 普段では入れない場所や普段会えない人に出会うことができます。
全国の地域・地方に出張にて取材することができ、 旅好きには相性の良いお仕事です。
自分なりのセンスやアイデアを活かして サイトの世界観をつくっていくことができます。
スタートアップならではのスピード感を味わい、共に成長していきましょう。
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
・日本の文化や観光、芸術の振興を応援することに情熱がある方
・クオリティに妥協なく追求できる方
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
・スタジオ/現場での撮影経験3年以上
・動画編集スキル (Adobe Premiere Pro, Final Cut, Davinci Resolveなど)
・カラーコレクション/カラーグレーディング(Adobe Premiere Pro, Final Cut, Davinci Resolveなど)
・ライターやディレクターとの取材経験
・現場でのディレクション経験
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
・観光・風景・人物・建築系など類似ジャンルの撮影経験
・運転免許資格あり
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
時給 1,800円 〜 2,500円
※交通費別
勤務地
撮影場所：関東エリア・関西エリア
※その他の地域については現在募集を行っておりません。
雇用形態
業務委託・副業・フリーランス
勤務体系
・勤務時間
所要時間：1.5～2時間 / 件(移動時間を含めると3〜4時間程度)
・休日
土日・平日問わず
企業概要
COMPANY OVERVIEW
J-CAT株式会社
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時： 2026/06/23 21:52
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社HERP
「採用を変え、日本を強く。」をミッションに掲げ、採用企業・人材紹介会社・求職者といった採用領域のさまざまなステークホルダーに向けて複数のサービスを開発・提供するHRTech企業。採用管理システム「HERP Hire」やリファレンスチェックツール「HERP Trust」、人材紹介システム「ジョブミル」などの提供を通じて、企業と人材の最適なマッチングの実現を目指している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社デジライズ
中小企業や保険業界向けにAI導入支援を行う企業。日本のDX推進とAI活用の普及を目指し、AI研修・教育事業やChatGPTソリューションの提供、AIツールの導入支援を展開。IT導入補助金の活用や、AIロケットなどのサービス提供を通じて、幅広い業界のデジタル人材育成と企業のAI活用を支援している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Medii
「誰も取り残さない医療を」をミッションに、医療課題の解決に取り組むスタートアップ。AI検索「Medii Q」と、専門医相談サービス「Medii Eコンサル」を医師向けに完全無料で提供している。これを支える製薬企業向けソリューション事業とあわせ、主治医・専門医・製薬企業・患者に価値をもたらす持続可能な医療インフラの構築に取り組んでいる。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
製造業、特に中小部品メーカーの課題解決を目指す企業。見積支援システム「匠フォース」を開発・提供し、データ活用で適正価格判断を支援する。産学官連携や資金調達を通じ、人材不足や技術承継問題に取り組み、日本のモノづくりの持続可能性向上を図る。