従業員数13名設立年数8年評価額7.8億円累計調達額1.6億円東京都千代田区神田錦町2-2-1・11F
株式会社Bizibl Technologiesの151. カスタマーサポートの求人
求人概要
JOB DESCRIPTION
カスタマーサポートは、サービス利用時に発生する技術的なトラブルに対する一次対応およびエスカレーション後の二次対応を担うポジションです。CSや開発部門と連携し、問題の根治を推進いただき、製品満足度の向上に貢献していただきます。
- 電話、メール、チャットなどによる顧客からの問い合わせ対応
- 不具合報告や外部ツール連携における原因特定と解決策の提示
- 解決が困難な場合の開発部門など他部署への適切なエスカレーション
- よくある問い合わせ・設定トラブルに関するナレッジの作成、更新
- 顧客からのフィードバックを製品改善に繋げるための情報収集と改善案の起案
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
- 当社のミッションである「人と情報をシームレスに繋げる」及び5つの行動指針に共感できる方
- スピード感のある業務推進および社内コミュニケーションができる方
- ワンチームの意識で、目標にコミットし続ける責任感のある方
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
- BtoB IT企業におけるカスタマーサポート/テクニカルサポート/ヘルプデスクの実務経験(目安3年以上)
- ユーザーの技術的課題に対するトラブルシューティングの経験と問題解決能力
- Webアプリケーションに関する知識
- 不具合内容を分析して原因を特定、もしくは適切にエスカレーションできる能力
- 技術的な内容を分かりやすく伝えられるコミュニケーション能力
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
- HubSpotやSalesforceなどのMA/SFAの運用経験
- 外部公開APIの利用やシステム連携に関する知識・実務経験
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか?
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
※AIにより自動生成するもので、選考結果を保証するものではありません。 ※現在、本機能はPCブラウザでのみご利用いただけます。
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
420-600万円(年俸制)
(月額¥350,000〜¥500,000、うち固定残業代40時間分¥83,400〜¥119,100を含む)
勤務地
東京都千代田区神田錦町2-2-1・11F
雇用形態
正社員
勤務体系
標準労働時間:8時間 ・フレックス制(コアタイム:10:00-17:00) 休憩時間:60分
時間外労働:有
平均残業時間:月25h
リモート可(週2在宅目安)
副業可
試用期間
6ヶ月 (※待遇に変更はありません)
福利厚生
健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険
企業概要
COMPANY OVERVIEW
株式会社Bizibl Technologies
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時: 2026/03/27 18:53
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Smart Craft
スマートクラフトは、製造現場のDX化を支援するクラウドプラットフォームを提供している。ペーパレス化やデータ活用により生産性向上を実現する。2021年設立の浮部史也が代表を務めるスタートアップで、モノづくり産業の変革を目指す。低コストで導入できるのが特徴。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Capex
対話AIシステムの開発・提供を行う企業。AIアシスタントアプリ「PATONA」やキャラクタープラットフォームを通じ、企業と顧客のコミュニケーションを革新。金融、人材、マーケティング業界向けにカスタマイズされたAIソリューションを展開し、営業効率の最大化と顧客サービスの向上を実現する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社 Malme
土木業界向け建設DXサービスを提供する企業。BIM/CIMや設計自動化などを土木設計・建築設計・施工管理(ICT施工を含む)に精通した技術者集団が全力でサポートしている。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
リクロマ株式会社
気候変動対応に特化したコンサルティング企業。東証プライム上場企業を中心に、TCFD開示やCDP回答支援、スコープ1,2,3算定など、サステナビリティ経営推進を一気通貫で支援する。専門コンサルタントによる柔軟なサービス提供と、独自開発のツールを活用し、企業の気候変動対策を促進する。