日本経済新聞社（エンジニア、UIUXデザイナー）の

■Androidエンジニアの求人

【toC｜分析〜企画〜開発まで】 日経電子版のAndroidエンジニアを募集！

募集概要

日経電子版は、2010年の創刊以来、新聞業界のデジタルシフトをリードし、Webサイトやアプリを通じて経済ニュースを中心にビジネスや生活に役立つ情報を提供しています。紙の新聞の形式でニュースを閲覧できる「紙面ビューアー」や、好みに応じた情報をお届けするパーソナライズ機能など、内製開発を進めることでスピード感を持って多様なニーズに応え、100万人を超える方々に有料会員としてご利用いただいています。 新しい技術を取り入れたApple Vision Pro向けアプリや生成AIを活用したサービス、新たなメディアサービスの開発など、エンジニアの挑戦は続きます。 ■業務内容 世界最大級の経済ニュースアプリ「日経電子版」のAndroid開発をお任せしたいです。 具体的には… ・2週間スプリントでのAndroidアプリ開発 ・Material Designに準拠したUI/UXの検討 ・ユーザーフィードバックやアクセスログの分析による企画立案・機能改善 ・アプリの安定稼働やレスポンス改善 ■チームの環境 新しい技術や概念を取り入れることにも貪欲なチームです。 Kotlin CoroutinesやJetpack Composeを始めとした技術を積極的に採用しています。 また、開発者からの改善提案も常に歓迎される雰囲気があり、UI/UXの設計や新規機能の企画など、思いついたことがあればどんどんチャレンジできる環境となっています。 もちろん在宅勤務もOKです。 エンジニア組織についてのインタビュー記事です。 より具体的なチームの様子はこちらをご覧ください！ ・技術でメディアの未来をつくる　月間訪問者数6000万の「日経電子版」を支える先進的なエンジニア組織とは 　https://findy-code.io/pick-up/interviews/nikkei1-engineer ■仕事の魅力 ・社会的意義の高さ 報道機関の観点と、事業・プロダクトの観点の両方を持ちながら、サービスの企画、主にバックエンドの開発、運用に携わる経験ができます。社会的意義が高いプロダクトを通じて成果を世の中に還元できるやりがいがあります。 ・高トラフィックなサービスの開発 世界最大級の経済ニュースサービスを扱うため、日々多くの記事を配信し、大量のアクセスを捌いています。高負荷に耐え、情報を確実に届けるシステムを設計、開発、運用を担当することで、技術的な面白みを感じつつ技術力を磨くことができます。 ・裁量の大きさ 開発チームの特徴として、裁量が大きく、プロダクト開発に広く深く関わることができ、各メンバー発の提案でプロダクトに取り込まれる変更は多いです。 ・エンジニア成長への投資 エンジニアの成長は事業の成長と直結すると考えています。 そのため、技術書購入や外部カンファレンスへの積極参加などエンジニアの成長に繋がることには積極的に投資をしております。 ・働く環境への投資 私たちは、良い環境が良い仕事を生み出すと考えています。 住宅手当や教育手当など、生活に必要なお金や休暇の面でも組織が最大限の投資をしてバックアップしております。 ♢日経のエンジニア組織では外部に向けたアウトプットを推奨しています！下記のリンクはブログや登壇資料などAndroidチームのメンバーのアウトプットです。 発表資料 https://hack.nikkei.com/slides/?categories%5B%5D=Android ブログ https://hack.nikkei.com/blog/?tags%5B%5D=android ◇エンジニア組織紹介動画【私たちエンジニアがNIKKEIで働く理由】 3人のエンジニアが開発環境、成長環境、VISIONの観点から働く魅力をお伝えします。 https://youtu.be/EFqjLfNNpwA ーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーーー 【応募資格】 ・社会人として勤務経験がある方が対象です。 ・日本語ビジネス会話レベル以上を必須とします。 ・以前に当社を受験したことがある方も応募できます。 【選考方法】 下記を予定しています。状況に応じて変更となる場合があります。 ・書類選考 ・現場面接(2,3回)＋適性検査＋技術課題 ・人事面接：事前に所定のエントリーシートを提出いただきます。 ・最終面接：事前にリファレンスチェック(※)を実施します。面接は弊社（大手町）にて対面で実施します。 ・オファー面談 ※「back check」を使用します。現職もしくは前職の業務で関わりがあった方から、候補者様に関する情報をアンケート形式で回答いただきます。 【その他】 株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります（就業規則で規定）。