ファストドクター株式会社の業務委託エンジニア｜新規事業開発 - シニアプロダクトエンジニア（Python）の求人

【日本最大級の医療支援プラットフォーム「ファストドクター」を通じて、医療体験のデジタル化や医療生産性の向上に取り組んでいます】

2016年創業。日本全国に対応する日本最大級の医療支援プラットフォーム「ファストドクター」を運営するヘルステック企業。
プラットフォームを通じて、患者、医療・介護施設、自治体、公的研究機関、製薬・保険企業等、医療業界における様々なステークホルダーに対して医療体制の構築や医療データ活用等の多様な価値を提供しています。

業務概要

• プロダクト戦略を踏まえた技術要件の定義およびソリューション設計
• backendにおけるアーキテクチャやデータ設計
• backendアプリケーションの開発と運用

チームのミッション・役割

ファストドクターのエンジニアリング組織では、会社のミッション「生活者の不安と、医療者の負担をなくす」、そしてVision 2030「1億人のかかりつけ機能を担う」という壮大なビジョンを実現するために、日々新しい挑戦をしています。 次の事業の柱を作るべく新規事業として、医療機関の事務業務における深刻な労働力不足と経営課題を解決するための以下のようなプロダクトの構築を進めています。

• 医療事務業務の自動化
• 業務のミス・漏れの削減による医療機関の売上向上
• 業務工数削減
• 日本の医療が抱える課題の一つに、テクノロジーとビジネスの力で挑み、未来の医療スタンダードを共に創り上げることに共感できる方。AIを用いた医療現場の課題解決と、「まだ存在しないもの」の創造に一緒に取り組みませんか？

必須要件

• Python 3年以上
• 事業会社でのプロダクト開発リード経験（5年以上）
  ※以下のような経験のある方を想定しています
  ・ビジネスサイドのメンバーと一緒にプロダクトを作ってきた経験
  ・バックエンドサービスの開発経験（5年以上）
  ・技術選定や設計の経験、パフォーマンスチューニングなどのご経験
• 新規サービスの開発経験

歓迎要件

• ETLサービス開発経験
• クラウドアプリケーションの開発運用経験
• AWS等のクラウド構築経験

開発環境

【開発スタイル】
開発するサービスの状態や特性に応じて、アジャイルを用いて開発を進めています。

【テクノロジースタック】
バックエンド: Python, Airflow
インフラ: AWS (S3, Lambda, MWAA, Bedrock etc), Terraform
監視: Datadog
分析基盤: BigQuery
CI/CD: GitHub Actions
AI Tools: Decin, Cursor, Claude Code
その他: GitHub, Slack, Notion, Google Workspace

ポジションの魅力

まだ何もプロダクトが存在しないなかで、一からプロダクトを作り上げていくことができます。実際の医療機関の声も聞きながら手触り感をもって裁量を持って取り組むことができます！

事業の社会貢献性

ファストドクターの最大の特徴は、「3つの現場」との圧倒的な近さです。

医療現場からの「生の声」が可視化されているため、大きなやりがいを持っていただけます。

• エンジニアのインタビュー記事
  【フルスタック×リードエンジニア】メルカリから医療スタートアップのファストドクターに入社したワケ」
• 患者様からのお声
• 医療介護経営者×代表菊池の特別対談

社会課題解決にチャレンジできる

2025年、2040年問題（超高齢化社会問題）という日本にとって非常に大きな社会課題の解決を、今まで医療業界には存在しなかったサービスを用いてチャレンジすることが可能です。

シニアエンジニアとしての経験を積むことができる

プロダクトマネージャーと緊密に連携しながら、開発プロジェクトの成功に向けてエンジニアリング側をリードをしていただきます。
具体的には、「どのように開発を進めるか」をエンジニアリングの視点から主導的に検討・決定いただきます。技術選定の議論から参画いただき、開発プロセスや非機能要件への最適化など、裁量を持ってご判断いただけます。

一緒に働く人

・新規事業担当 執行役員
・新規事業担当 社員 1名

◾️ エンジニアの入社理由の一例

・プロダクトに向き合う組織
代表との面接で自己満足的にソフトウェア開発するのではなく、事業に向き合うことが魅力的に感じたため。

・組織とオペレーションの強さ
テクノロジーを活用しながら、直接的に現場のオペレーションを改善し続けていることがファストドクターの競合優位性であり、独自性を感じたため。
また、事業部と直接会話して、何をどう作るかを決めたり、課題感をヒアリングしたりしながら開発ができるため、開発×事業部で一体となって事業を推進することができる。（例えばカルテシステムを作る際は、そのカルテを使っている事務局や医師と、開発の三者で話しながら現場に則した開発をしている。）