従業員数5名設立年数7年評価額4.6億円累計調達額0.1億円〒150-0031 東京都渋谷区桜丘町１８−４ 二宮ビル 1F
Coeto株式会社のライブ配信アプリの運営／イベント企画／ライバーマネジメントの求人
ライブ配信アプリの運営やイベント企画、ライバーマネジメントをお任せできる方、大募集！
- ポジション
- ライブ配信アプリの運営／イベント企画／ライバーマネジメント
- 給与
- 要相談
- 雇用形態
- 正社員/業務委託・副業・フリーランス
- 働き方
- 一部リモート可
- 勤務地
- 東京都目黒区
求人概要
JOB DESCRIPTION
・ライブ配信アプリのイベント企画・運営及び外部への宣伝
・アプリ内イベントの提案・実施・効果検証
・アプリの認知やブランディング向上にむけ、季節やトレンドに合わせてあらゆるイベントを企画
・イベントデータを分析し、売上などの重要指標を向上させるために特定テーマや特定ユーザー向けのイベントを企画
【この仕事で得られるもの】
・スタートアップ特有の自分の役割に捉われない幅広い業務経験やスキル
・事業立ち上げを0から行うことで身につく事業創造スキル
・1人目正社員、役員候補としての経営視点
・急成長中のマーケットでの経験による先端的な思考やスキルの獲得
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
・1人目社員として、経営や事業創造に興味のある方
・既存の手法にとらわれず、目的のためにベストな方法論を考え抜ける方
・プロフェッショナルで熱情を持ち、積極的にコミュニケーションを取れる方
・結果主義で、「どうやったらできるか」を一緒に模索し続けてくれる方
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
・ライブ配信業界、もしくはゲーム業界におけるアプリ運営・マーケティング・イベント企画関連のご経験
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
・ライブ配信業界でのイベント企画経験
・ライバー事務所におけるライバーマネジメント業務
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
ご経験に応じて応相談
勤務地
〒153-0064 東京都目黒区下目黒1-8-1 アルコタワー7F
※リモート勤務可能なので、詳細については面接で決めていければと思います。
雇用形態
正社員、業務委託・副業・フリーランス
福利厚生
■各種社会保険完備
■交通費全額支給（定期購入の場合、月額上限3万円）
企業概要
COMPANY OVERVIEW
Coeto株式会社
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時： 2023/01/26 01:14
HERP Career では、一部の求人は Web 上の公開情報をもとに掲載しています。求人情報の削除・修正依頼については問い合わせフォームよりご連絡ください。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Athena Technologies
AIセキュリティ技術を軸に、企業の安全なAI活用を支援する東大松尾研発スタートアップ。運用リスクを軽減する「Athena Platform」やオーダーメイド型のAI実装を主軸とする。情報漏洩などを防ぎ、安全と効果を両立させる高い技術力が強み。日本の重要インフラが安心してイノベーションを起こせる基盤を創る。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
ハウスバード株式会社
空き家・別荘を宿泊事業へ再生し経営を支援する企業。 遊休不動産を宿泊資産へ転換するための企画、リノベーション、運営設計、集客支援までを一気通貫で提供。独自ノウハウをもとにした経営コンサルティングにより、空間価値の再生と収益性の両立をサポートする。地域資源と連動した滞在価値づくりにも強みを持ち、持続可能な宿泊事業の創出を通じて、空き家課題の解決と地域活性化に貢献する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
Scene株式会社
3Dデータ活用を通じて製造業の業務効率化を支援するプロダクト企業。3D CADやBOMなどの製品データを活用し、作業手順書やマニュアル作成、課題追跡・管理を行う「Scene Workspace」を展開。部門横断の情報共有を促し、ものづくり現場でデジタル活用を進める基盤づくりに貢献する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
成層圏プラットフォーム（HAPS）の開発・運用を担う、東大発のディープテックスタートアップ。成層圏を長時間飛行するシステムを用い、防衛や防災、通信領域における新たな空のインフラ構築を目指す。現在は機体開発を進めながら、公的予算や支援制度を活用し、官公庁等と連携した事業創出を本格化させている。