株式会社CARTA HOLDINGSの【ビジネスプロデューサー（メンバーポジション）】オンオフ統合提案で顧客のマーケティング課題を解決の求人

事業について

テレシーはテレビCMを中心としたマーケティングコミュニケーション領域のサポートを通じて、クライアントの事業成長のために伴走していくエージェンシーです。指示されたことをそのまま行うのではなく、クライアント課題を共に発見し、その解決策（ソリューション）を提示します。そのための各種調査、戦略立案、各種企画、それら全てのプロデュース＆エグゼキューションまでを、パートナーとしてクライアントに寄り添って行います。

▼目指す未来

• クライアントのマーケティング・コミュニケーション領域における課題解決のために、伴走することができるパートナー
• クライアントと共に成長できる関係を築くことで、社会に対しても持続的に付加価値を生み出していけるような組織

募集背景

ビジネスプロデュース能力を持った人材を採用しフロント力を強化する事で、クライアントのパートナーとしてより統合的なマーケティング・ソリューションを提供し顧客最適化を目指し、専門知識を持ってクライアントと向き合える組織を実現するため。

業務内容

▼概要

各クライアントのステージに応じた課題設定及びマーケティング・コミュニケーション戦略を立案していただき、多様な視点を取り入れた提案資料作成から実際の提案までをお任せします。また、既存のマーケティング手法に囚われず、顧客満足度の最大化に繋がるとご自身が信じる方法を検討していただく事からお任せします。

※テレビCMを中心に、手法に囚われない提案を行っていただきます。

▼詳細

• エグゼキューション・PDCA
  • クリエイティブ部門・クリエイティブチームとの連携をした制作進行ディレクション（予算管理・プロジェクト予算管理含む）
  • メディア／メディア部門と連携したプロジェクト進行（料金交渉・プロジェクト予算管理含む）
  • データサイエンスチームと連携をしたCM放映前後比較でのレポーティングと改善策の提案
• 顧客獲得
  • 自らの人脈や繋がりを生かした新規クライアント獲得
  • その中で担当となるクライアントへの深耕（継続・追加提案等）
• チーム組成・チームビルディング・ディレクション
  • クライアントの潜在課題を引き出し、顕在化させる
  • クライアント課題に適した外部を含めたあらゆる提案・実行チームのアサイン・組成
  • テレビCMに限定せず、クライアント課題に合わせた最適なソリューション提案およびそのディレクション
• 組織力向上・フィードバック
  • ビジネスプロデュース本部内での情報共有とナレッジシェア
  • 担当顧客の窓口・責任者として、あらゆる部門のサービス・ソリューション向上のためのフィードバックや改善提案

ビジネスプロデューサー、クリエイティブ、開発等の部署間での垣根がないため、近い距離で一丸となってプロジェクトを進めていきます。

▼魅力ポイント

• 自分の成果や成長が事業成長にダイレクトに繋がるため、「会社を作っていく感覚」が味わえます
• 社内でのルール変更や提案等については、提案者を問わず迅速に議論や判断が行われるため、自分の意見で会社を良い方向に導ける可能性があります
• クライアント群や担当領域ともに多岐にわたるため、幅広い知見や業務経験をさまざまな業界知見をインプット、アウトプットしていける
• テレビCMを中心としたマーケティングコミュニケーション領域のサポートを通じて、クライアントの「事業成長」のために伴走ができます。また、そのための各種調査、戦略立案、各種企画、それら全てのプロデュース＆エグゼキューションまで、一気通貫でパートナーとしてクライアントに寄り添って行うことができます

変更の範囲：会社の定める業務（出向先会社での業務を含む）

組織構成

※現在約60名の組織です。

取締役会
ビジネスプロデュース本部
開発本部
マーケティング本部
事業推進本部
グローバル推進本部
ストラテジックプランニング室
クリエイティブ本部

参考記事

取組実績

TENTIAL 代表取締役CEO 中西様とテレシー代表川瀬 対談インタビュー

※2社間の取組み、テレシーを選んだ決め手、今後の展望について 等

【vol.1】TENTIAL CEOとテレシー 代表が語る急成長企業のダイナミズム～立ち上げから急成長を実現した仕事の極意とは～

【vol.2】TENTIAL CEOとテレシー 代表が語る急成長企業のダイナミズム～立ち上げから急成長を実現した仕事の極意とは～

代表取締役社長執行役員 川瀬 インタビュー

『日本を変えられるかもしれない』人の力とテクノロジーの力でマーケティング業界の常識を変える。テレシー代表 川瀬 智博インタビュー

【vol.1】テレシーの歴史について

【vol.2】代表就任時の決意、現在のマーケティング業界について

【vol.3】テレシーの競合優位性、採用について

応募資格

▼必須要件

※下記いずれかのご経験をお持ちの方

• 総合広告代理店でのオフラインマーケティング・コミュニケーション戦略立案経験3年以上
• デジタル専業代理店でのマーケティング戦略の立案・提案を含む営業経験3年以上

▼歓迎スキル

• マーケティング・コミュニケーションの基礎的な知見
• テレビスポット作業や、テレビCM制作のご経験

▼求める人物像

テレシー4Spiritsに共感できる方

1. 真摯
   私たちは真摯さを大切にする。
   効果を明確にし、本質的な成果に向き合う。
   クライアントから預かった資源を最大化する。
2. 早くて速い
   私たちはクライアントの求める早さと速さを兼ね備える。
   検討を早く、意思決定を早く、着手を早く。
   思考を速く、行動を速く、応答を速く。
3. ブルドーザーシップ
   私たちはまるでブルドーザーのように、道なき道を突き進む。
   道が荒れていても切り拓き、整備して開拓していく。
   自らが先頭に立ち、カオスを変えていく推進力を持つ。
4. 必然をつくる
   私たちは必然をつくりだすことを追求する。
   偶然の産物でなく、再現性のある仕組みをつくる。
   何度でも成功を提供し続けることに挑戦する。

選考について

選考フロー

書類選考＋Webテストを通過したのち、下記フローでの進行となります。

1次面接：テレシー ビジネスプロデュース本部 部長
2次面接：テレシー 取締役執行役員・CARTA HOLDINGS HR
最終面接：テレシー 取締役会長・代表取締役社長

注意事項

• 選考回数は増減する可能性があります。また面接官は変更となる場合があります
• 1,2次面接はオンラインで実施可能です。最終面接は対面での実施を想定しています
• 入社後のオンボーディングや就業支援を行うため、1次面接実施前までに適性検査を実施いたします
• ご入社のための条件すり合わせや疑問解消のため、選考の途中で人事面談を実施します

バックグラウンドチェックについて

選考の途中で、バックグラウンドチェック（リファレンスチェック/コンプライアンスチェック）を実施します。当社と利用契約を締結したバックグラウンドチェックのサービス提供会社に対して、以下に掲げる応募者様の個人情報の開示（第三者提供）を行いますのでご承知ください。

• 応募者様の氏名
• メールアドレス
• 応募書類（履歴書、職務経歴書など）

<バックグラウンドチェックのサービス提供会社>
back check 株式会社

・同社の個人情報保護方針
https://backcheck.co.jp/policy/privacy
・同社の反社会的勢力に対する基本方針
https://backcheck.co.jp/policy/against%5Fanti-social%5Fforces

※状況に応じて、バックグラウンドチェックを実施しない場合もございます。実施の際は改めて直接ご案内いたします。

CARTA HOLDINGS について

CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。
私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。

そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。

現在は以下の3つの領域で相互に連携し、世の中の課題解決と、あらゆる企業・産業のビジネスの進化を推進しています。

• デジタルマーケティング事業
• メディア&コマース事業
• 人材関連サービス事業

グループ内には創業期から成熟期まで複数の事業会社があり、ステージも様々です。事業責任者が中心となり個々に経営を担う一方で、親会社であるCARTA HOLDINGSが経営支援機能に特化し、各事業を強固に支える体制を構築しています。

事業会社が個々に切磋琢磨する一方で、社員は事業領域を超えて互いに連携し、ビジネス開発に携わっています。また、条件が合えば事業間でのキャリアチェンジの機会もあり、多様な経験を通じて成長できる環境です。

そして今、私たちは新たな成長ステージに立っています。 2025年12月よりNTTドコモグループと電通グループの傘下となり、今後は両グループが保有する多様なアセットを組み合わせ、事業の競争力を高め、さらなる成長を目指してまいります。

■関連情報
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