株式会社CARTA HOLDINGSの【ソフトウェアエンジニア】運用型テレビCM分析サービスのプロダクト開発・運用！の求人

事業/プロダクトについて

▼事業について

テレシーはテレビCMを中心としたマーケティングコミュニケーション領域のサポートを通じて、クライアントの事業成長のために伴走していくエージェンシーです。言われたことをやるのではなく、クライアント課題を共に発見し、その解決策（ソリューション）を提示します。そのための各種調査、戦略立案、各種企画、それら全てのプロデュース＆エグゼキューションまでを、パートナーとしてクライアントに寄り添って行います。

▼開発プロダクトについて

これまでテレシー開発チームでは、テレビCMの効果を分かりやすく可視化・分析できるプロダクト「テレシーアナリティクス」を主に開発してきました。テレシーアナリティクスの提供によって、大手広告主様が時間と労力をかけていた、テレビCM効果分析が、短時間で簡易に分析できるようになりました。

結果として、テレビCMを実施したことのないスタートアップ企業を中心とした広告主様や、これまで効果改善に満足できず、費用対効果を高めることができないままテレビCMの実施を止めてしまった広告主様の課題を幅広く解消し、テレビCM出稿の機会が増えていきました。今後については、分析精度向上・取り扱いデータの増加・新たなCM効果分析手法の研究開発を通じて顧客に選ばれるプロダクト作りを進めていきます。

▼プロダクト技術スタック

• 言語（Backend） : Go, Python, PHP[Laravel]
• 言語（Frontend） : React, Vue, TypeScript
• インフラ : AWS, GCP
• ミドルウェア : nginx
• データベース : Snowflake, Aurora, MySQL
• モニタリング : Sentry, Re:dash
• 環境構築 : Docker, TerraForm
• CI/CD : CircleCi, Github Actions
• コード管理 : GitHub
• コミュニケーション : Slack, Google Meet etc

▼テレシー開発組織について

テレシーの開発組織は、業務に向き合う際、ソフトウェアエンジニア、データサイエンティスト、プロダクトマネージャーの役職を問わず、常にフラットであるように心がけています。業務を遂行する際、誰かを待たずに開発を行うという点を大事にしています。

誰かが仕様を決めて、それをただ実装する人はチームにいません。

以下のような開発ライフサイクルを一貫して行うことがほとんどです。

• ヒアリング、調査
• 意思決定
• 実装、テスト
• デプロイ
• モニタリング
• 改善

もちろん得意・不得意な領域は当然あるので、メンバー同士でお互いにフォローし合いながら、チームとして前に進むように心がけています。

※参考記事 (外部リンク)

• テレシーVPoEが語る テレビCM効果分析プロダクト開発の面白さ
• 【t_wada CARTA探訪】今話題の運用型テレビCM「テレシー」を支える技術(Youtube)
• 「その開発は本当に必要？」運用型テレビCMを提供するテレシーの徹底的に“Why”を深ぼる開発カルチャーと仕組みとは

業務内容

テレシーのソフトウェアエンジニアは、顧客に価値提供を行えるプロダクトを開発します。具体的には、テレビCM分析サービス「テレシーアナリティクス」の開発・運用を中心に、以下開発を想定しております。

• テレビCMアナリティクスサービスの開発、保守運用
• テレビCMバイイングサービスの開発、保守運用
• 社内オペレーションのシステム化

また、広告主様に対して新しい価値創出のため新規プロダクト開発も行っています。

▼募集背景

私たちは、既存の製品のサービスレベル維持・新規の機能開発を両立したいと考えています。現在の品質・速度を維持して、広告主様に安心してご利用いただくために運用体制の強化を行うべく、ソフトウェアエンジニアを募集することになりました。

ソフトウェアエンジニアのミッションは、データサイエンス以外のフロントエンド、バックエンド、インフラ全ての開発をご担当いただけます。

▼やりがい

近年の広告市場において、統計的な手法のプロダクトは注目されています。広告を通じて様々な産業に影響力があるプロダクトを開発することができます。

そんなテレシーでは、優秀なエンジニアに幅広いキャリアアップチャンスを提供しています。将来的にはチームマネジメントも担っていただくことも可能です。

中長期的には、テレビCMとインターネット広告を統合的に扱うプロダクトの開発に携わり、日本のみならず海外に新しい価値を創造する可能性もあります。

変更の範囲：会社の定める業務（出向先会社での業務を含む）

応募要件

▼私達が求めるエンジニア

• CARTA Tech Vision に共感いただける方
• フロントエンド、バックエンド、インフラなど幅広い領域に携わりながら開発を行いたい方
  • 特にフロントエンド開発において一定の経験や関心がある方を歓迎しますが、フロントエンド特化の役割ではありません
• 必要に応じて他のプログラミング言語や設計手法を学ぶ好奇心のある方
• 裁量を持って開発していきたい方
• フラットで少人数な組織、チームで開発をしたい方
• ビジネスへの関心がある方

▼必須スキル

• 6年以上のプロダクト開発の実務経験
• ReactまたはVue.jsによるフロントエンド開発の実務経験
• dbを活用したバックエンド開発の実務経験
• フロントエンドプロダクトをゼロから立ち上げた経験、または大規模な改善を主導した経験
• テストコード作成、テスト自動化の経験
• コードレビュー、設計レビューの実務経験
• クラウド環境でのサービス開発、業務経験
• ステークホルダーと連携しプロダクト開発を遂行するコミュニケーション能力

▼歓迎スキル

• Backend : Python, Go, PHP[Laravel]でのサービス開発、業務経験
• Frontend : Vue, TypeScriptでのサービス開発、業務経験
• 後輩エンジニアの技術フォロー・育成経験
• BtoB向けサービスの開発経験
• マーケティングについてのドメイン知識
• MLOps / データエンジニアリング経験
• データ分析基盤（LAKE/ETL/DWH）の構築経験

選考について

選考フロー

• 書類選考 : 開発部 部長 兼 VPoE
• 1次面接 : 開発部 部長 兼 VPoE
• 2次面接 :人事・リードエンジニア
• 最終面接 : 取締役

注意事項

• 選考回数は増減する可能性があります。また面接官は変更となる場合があります
• 1,2次面接はオンラインで実施可能です。最終面接は対面での実施を想定しています
• 入社後のオンボーディングや就業支援を行うため、1次面接実施前までに適性検査を実施いたします
• ご入社のための条件すり合わせや疑問解消のため、選考の途中で人事面談を実施します

バックグラウンドチェックについて

選考の途中で、バックグラウンドチェック（リファレンスチェック/コンプライアンスチェック）を実施します。当社と利用契約を締結したバックグラウンドチェックのサービス提供会社に対して、以下に掲げる応募者様の個人情報の開示（第三者提供）を行いますのでご承知ください。

• 応募者様の氏名
• メールアドレス
• 応募書類（履歴書、職務経歴書など）

<バックグラウンドチェックのサービス提供会社>
back check 株式会社

・同社の個人情報保護方針
https://backcheck.co.jp/policy/privacy
・同社の反社会的勢力に対する基本方針
https://backcheck.co.jp/policy/against%5Fanti-social%5Fforces

※状況に応じて、バックグラウンドチェックを実施しない場合もございます。実施の際は改めて直接ご案内いたします。

CARTA HOLDINGS について

CARTA HOLDINGS（カルタホールディングス）は、東京都に本社を置き、従業員約1,500名を擁する企業です。
私たちは、あらゆる産業を次のステージへ導く「進化推進業」として挑戦を続けています。

そのルーツは日本初のインターネット広告会社として誕生したことにあります。日本のインターネット産業の発展と共に築き上げた「業界を代表するマーケットプレゼンス」と、生活者向けのメディア事業とアドテクノロジー事業を自社で創り上げてきた「事業開発力・技術力」。この二つの特徴を併せ持つのが、CARTAの強みです。

現在は以下の3つの領域で相互に連携し、世の中の課題解決と、あらゆる企業・産業のビジネスの進化を推進しています。

• デジタルマーケティング事業
• メディア&コマース事業
• 人材関連サービス事業

グループ内には創業期から成熟期まで複数の事業会社があり、ステージも様々です。事業責任者が中心となり個々に経営を担う一方で、親会社であるCARTA HOLDINGSが経営支援機能に特化し、各事業を強固に支える体制を構築しています。

事業会社が個々に切磋琢磨する一方で、社員は事業領域を超えて互いに連携し、ビジネス開発に携わっています。また、条件が合えば事業間でのキャリアチェンジの機会もあり、多様な経験を通じて成長できる環境です。

そして今、私たちは新たな成長ステージに立っています。 2025年12月よりNTTドコモグループと電通グループの傘下となり、今後は両グループが保有する多様なアセットを組み合わせ、事業の競争力を高め、さらなる成長を目指してまいります。

■関連情報
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