従業員数7名・設立年数9年・評価額7.8億円・累計調達額1.3億円・〒451-0042 名古屋市西区那古野2丁目14-1 なごのキャンパス2-3
スタジオアンビルト株式会社の企業情報
事業内容
BUSINESS DETAILS
事業概要
建築×テクノロジーで業界革新を目指す企業。「デザインで、生活に煌めきを。」をミッションに掲げ、注文住宅プラットフォームや建築デザイン専門クラウドソーシングを運営。スマートフォンでの間取り依頼や、豊富な建築家データベースを活用し、つくり手と住まう人をつなぐサービスを展開している。
事業領域
- ・建築業界
- ・住宅業界
- ・テクノロジー業界
なぜやっているのか
- ・「デザインで、生活に煌めきを。」というミッションを掲げている
- ・建築家をはじめとするつくり手が生み出す設計デザインの力を信じている
- ・建築業界のワークスタイルを変革し、つくる人と住まう人をつなぐことを目指している
- ・つくり手がアイデアを探究し、その人らしい彩りをまとった暮らしを実現することに貢献したい
何をしているのか
- ・建築設計×テクノロジーで建築業界の革新を目指す
- ・注文住宅プラットフォーム「madree(マドリー)」の開発・運営
- ・建築デザイン専門クラウドソーシング「STUDIO UNBUILT」の運営
- ・住宅事業者向け設計サポートサービスの提供
- ・住宅事業者向け営業支援ツール「madreeデータバンク」の提供
組織
ORGANIZATION
従業員数推移
※厚生年金の被保険者のデータを使用しています。従業員のほかに代表者、役員、一部のパートタイマー・アルバイトも含まれる場合があります。
スタジオアンビルト株式会社のメンバー
表示できるメンバーがいません
カルチャー
CULTURE
メンバーの声
現在、掲載可能な情報がありません。
匿名でこの企業の「メンバーの声」掲載をリクエストできます。クリックするとリクエスト画面（チャネルトーク）が起動します。
資金調達
FUNDING
※ 登記簿より金額を推計
※ 登記簿に掲載されていない資金調達情報は除く
| 時期 | 評価額 | 累計調達額 |
|---|---|---|
| 2021年 | 8億円 | 1億円（+1億円） |
| 2021年 | 5億円 | 0億円（-0.7億円） |
| 2018年 | 5億円 | 0.7億円 |
求人
JOBS
- 年収400～650万円正社員
- 年収700～1,020万円正社員東京都港区
企業概要
COMPANY OVERVIEW
本社所在地
〒451-0042 名古屋市西区那古野2丁目14-1 なごのキャンパス2-3
設立
2017-06
資本金
100,000,000円
コーポレートサイト
https://studiounbuilt.co.jp/
※求人を除く企業情報は、Web公開されている情報を元に、株式会社HERPが独自に作成しております（情報の修正依頼については依頼フォームよりご連絡ください）。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社ukka
食産業の未来を導く革新的企業。食品製造プラットフォーム「FOOVEST」を運営し、加工原料調達から小売PB商品開発までをワンストップでサポート。東日本の小売店で新商品を展開し、スティックバウムや新感覚カステラなど独自の食品開発も手がける。フードサプライチェーンの創発と食品産業の課題解決を目指す。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
malna株式会社
事業支援と新規事業創出で企業の成長を支え、少子高齢化課題に挑む企業。マーケティング支援事業では、戦略立案から実行・分析まで一貫支援し、企業の本質的な成長に寄与。自社プロダクト開発事業では、高齢者・シニア向けの商品・サービスを企画・提供し、生活の質向上に貢献。マーケティング支援と事業創出の二軸で、企業の生産性向上と社会課題の解決を進める。「歳をとるのが楽しみな社会をつくる」を掲げ、企業と社会の共成長を目指す。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
メリービズ株式会社
経理・会計業務支援とビジネスコンサルティングを行う企業。バーチャル経理アシスタントサービスや経理DXコンサルティングを提供し、クラウド会計ツールの導入を支援。全国のリモートスタッフを活用し、IT技術と人材を組み合わせたビジネスインフラを構築。「ビジネスを楽しく」をビジョンに掲げ、都市部と地方の格差解消を目指す。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
(株)AgeWellJapan
シニア向けサービスと多世代交流を軸とする企業。「もっとメイト」や「モットバ！」を通じてシニアのウェルビーイングと世代間交流を促進。研究所やカンファレンスで超高齢社会の課題を探求し、企業・自治体向けコンサルティングも展開。「Age-Well」の概念普及を目指す。