株式会社FUNDiTのDSP運用担当の求人
【急成長中】M&A先企業の成長を加速させる!DSP・SNS広告運用のプロフェッショナル募集
募集概要
【募集背景】 FUNDiTグループは、M&Aを通じて多様なIT事業を統合し、各事業の成長を加速させる戦略を推進しています。現在、リスティング広告を中心としたマーケティング活動を行っていますが、認知段階からコンバージョンまで、より包括的なマーケティング戦略の構築が求められています。特に、各事業が持つ豊富な顧客データやブランドアセットを横断的に活用し、潜在顧客層への効果的なアプローチを実現するため、DSP運用の専門性を有する人材を求めています。 【あなたに期待するミッション】 グループ全体の成長戦略において、DSPをはじめとするディスプレイ広告やSNS広告の運用を通じて、各事業の潜在顧客層へのアプローチを最大化することが主たるミッションです。単なる広告運用にとどまらず、各事業の特性を理解し、グループ全体のシナジーを最大限に活用した戦略的なマーケティング施策の立案・実行を担っていただきます。また、データドリブンな意思決定プロセスの構築と、継続的な改善サイクルの確立を通じて、グループ全体のマーケティング効果の向上に貢献していただくことを期待しています。 【具体的な業務内容】 ▪️戦略立案・運用管理 ・グループ各事業の特性を踏まえたDSP、SNS広告(Facebook/Instagram、X、LINEなど)の戦略立案・運用 ・各事業の顧客データを統合活用したオーディエンス設計とターゲティング戦略の構築 ・グループ全体のブランド戦略と整合性を保ったクリエイティブ(バナー・動画)のディレクション・改善 ▪️データ活用・分析 ・各事業の顧客データを統合したデータフィードの構築・最適化 ・クロス事業での効果測定、アトリビューション分析、レポーティング ・グループ全体のマーケティングROIの最適化と継続的な改善提案 ▪️横断的連携・プロジェクト推進 ・リスティング広告担当や各事業責任者との戦略的連携 ・ グループ全体のマーケティング戦略会議への参画 ・外部パートナー(代理店、媒体)との関係構築・管理 【業務内容の変更の範囲】 本ポジションは、グループ全体の成長戦略に応じて、業務範囲が拡大・変更される可能性があります。具体的には、新規事業のM&Aによる追加事業への対応、マーケティング技術の進歩に伴う新たな広告媒体への展開、グループ全体のデジタルマーケティング戦略の再構築などが想定されます。また、将来的にはマーケティングチームのマネジメントや、グループ全体のマーケティング戦略立案への参画も視野に入れた成長機会を提供します。
必須スキル
・DSPまたはSNS広告の運用経験(2年以上) ・データに基づいたクリエイティブ改善の経験 ・Excel、Googleスプレッドシートを用いたデータ分析スキル ・クライアントや社内関連部署との円滑なコミュニケーション経験
歓迎スキル
・多様な業種・商材の広告運用経験 ・クリエイティブ制作のディレクション経験 ・DMPや3rd Party Dataの活用経験 ・BtoB、SaaS領域でのマーケティング経験 ・プロジェクトマネジメント経験
求める人物像
・新しい広告技術や媒体の情報収集が好きで、常にキャッチアップを心がける方 ・定量データと定性的なユーザーインサイトの両面から思考できる方 ・多くの関係者を巻き込み、プロジェクトを推進できる方 ・成果に対してこだわりを持ち、粘り強く改善を続けられる方
応募概要
- 給与
・想定年収:450万円~700万円 ・月給:321,500円~500,000円 ※想定年収の1/14を月給として支給。年2回(6月・12月)に賞与(各1ヶ月分)を別途支給します。 上記月給には、45時間分の固定残業代(82,400円~128,100円)を含みます。 上記を超える時間外労働分は、追加で残業代を支給します。
- 勤務地
【勤務地】 ・本社:東京都港区六本木1-3-50 ・アクセス:東京メトロ南北線「六本木一丁目」駅 直結 【就業場所の変更の範囲】 ・雇い入れ直後: 上記「勤務地」に記載の通り ・変更の範囲: 本社および会社の指定する全ての事業場(リモートワークを行う場所を含む)
- 雇用形態
正社員
- 勤務体系
【勤務時間】 ・フレックスタイム制(コアタイム:11:00~17:00) ・標準労働時間:1日8時間 【休日・休暇】 ・完全週休2日制(土日祝) ・年間休日120日 ・年次有給休暇(入社半年後に10日付与) ・年末年始休暇 ・慶弔休暇
- 試用期間
・あり(3ヶ月) ※試用期間中の条件変更:なし
- 福利厚生
・各種社会保険完備(健康保険、厚生年金、雇用保険、労災保険) ・交通費支給(社内規定あり) ・書籍購入補助 ・セミナー・勉強会参加費用補助 ・ストックオプション制度
更新日時:
2025/07/28 05:36