従業員数157名・設立年数12年・評価額5億円・累計調達額0.6億円・〒106-0032 東京都港区六本木七丁目18番18号 住友不動産六本木通ビル 2F
CAPS株式会社の企業情報
事業内容
BUSINESS DETAILS
事業概要
健康を軸とした社会実現を目指す企業。プライマリケア・クリニックの運営支援、健康経営支援、フィットネス事業を展開。ITを活用し、予防医療とセルフメディケーションを促進。クラウド電子カルテやDATA FITNESSなど、医療とヘルスケアの融合サービスを提供。小児向け健康教育プログラムも展開している。
事業領域
- ・医療業界: プライマリケア・クリニックの運営支援
- ・ヘルスケア業界: 健康経営支援やフィットネス事業
- ・教育業界: 小児医療向けの健康教育プログラム提供
なぜやっているのか
- ・「幸せの総量の最大化」という企業理念のもと、健康を基軸とした社会の実現を目指す
- ・ITを活用し、医療とヘルスケアの両面から予防医療を啓蒙・実践し、セルフメディケーションの普及を促進
何をしているのか
- ・クリニックチェーンマネジメント事業: プライマリケア・クリニックの開院から多拠点展開を総合的に支援
- ・健康経営支援事業: ストレスチェックサービス、嘱託産業医手配サービス、健康診断データ管理サービスなど
- ・フィットネス事業: 「医療×運動×IT」の新感覚フィットネスクラブ「DATA FITNESS」の運営
- ・健康教育事業: 小児医療に携わる医科・歯科クリニック、病院向けのメンバープログラムを提供
組織
ORGANIZATION
従業員数推移
※厚生年金の被保険者のデータを使用しています。従業員のほかに代表者、役員、一部のパートタイマー・アルバイトも含まれる場合があります。
取締役
※出身校には卒業・中途退学を含みます
CAPS株式会社のメンバー
表示できるメンバーがいません
カルチャー
CULTURE
メンバーの声
現在、掲載可能な情報がありません。
匿名でこの企業の「メンバーの声」掲載をリクエストできます。クリックするとリクエスト画面（チャネルトーク）が起動します。
資金調達
FUNDING
※ 登記簿より金額を推計
※ 登記簿に掲載されていない資金調達情報は除く
| 時期 | 評価額 | 累計調達額 |
|---|---|---|
| 2018年 | 5億円 | 0.6億円 |
求人
JOBS
- 年収252万円～大阪府
- 年収252万円～大阪府
企業概要
COMPANY OVERVIEW
本社所在地
〒106-0032 東京都港区六本木七丁目18番18号 住友不動産六本木通ビル 2F
設立
2014-12
資本金
9,170万円 （売上 2025年3月決算時：131億円）
コーポレートサイト
https://caps365.jp/
※求人を除く企業情報は、Web公開されている情報を元に、株式会社HERPが独自に作成しております（情報の修正依頼については依頼フォームよりご連絡ください）。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社Y's
Web制作・マーケティング支援・IT人材派遣を手がける企業。「未来のきっかけを与え続ける」をミッションに、中堅・中小企業のDX推進や成長戦略実現をサポート。独自の教育プログラム「WEBMASTERS」を通じて未経験者をIT人材へ育成する実績を持つ。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社リンクトブレイン
ゲーム開発とコンテンツ制作に特化した企業。最新技術を駆使し、業界標準を超えるサービスを提供する。ゲーム制作の専門知識を活かし、人材育成や紹介も手がける。東京、福岡、台湾の3拠点でグローバルに展開し、「G-JOBエージェント」などの独自サービスを運営している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
NE株式会社
EC事業者向けのクラウド型一元管理システムを中核に、複数の支援サービスを展開する企業。主力の「ネクストエンジン」は6,000社以上に導入され、受注・在庫・商品情報の一元管理を通じてEC運営の自動化と効率化を実現。加えて、ECコンサルティングや卸売マーケットプレイス「エンサーモール」、ふるさと納税支援「ロカルコ」などの提供を通じ、コマース市場に熱狂を生み出すことを目指す。顧客との共創を通じてプロダクトと事業成長を後押しする体制を築いている。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
e-dash株式会社
脱炭素・サステナビリティ分野のSaaS企業。2050年カーボンニュートラル実現に向け、CO2排出量可視化・削減プラットフォーム「e-dash」を主軸に、カーボンクレジット取引や環境情報データベースを提供。企業・自治体の脱炭素化を総合的にサポートし、専門情報の発信も行う。