株式会社Sustech 全ての求人一覧プロダクト の求人一覧
株式会社Sustech 全ての求人一覧

【プロダクト / ELIC】IoTエンジニア

再生可能エネルギーに関するIoT活用プロダクトの技術リード
■ポジションについて ▽役割 当社では、再生可能エネルギーの発電や蓄電等の領域において、ELIC(再生可能エネルギー発電量予測AI)に続く、複数のプロダクト開発を進めています。今後はIoTに関連するプロダクト・機能開発にも力を入れていく予定となっており、当該領域に知見のある技術者の方を積極的に募集します。 ・再生可能エネルギーマネジメントシステム(ELICシリーズ)に関連するIoT領域のプロダクト開発技術者  - プロダクトの開発から運用まで、一貫して技術面のリードをしていただきます    - IoTプロダクト開発に関わるテクノロジー調査・分析   - IoTデバイス、及び開発ベンダーの選定   - 新機能開発、既存機能改善の要件定義と開発管理(ベンダーコントロール)   - プロダクトのデリバリー、運用、及び品質管理   - 社内外のステークホルダーとの各種調整 ▽やりがい ・カーボンニュートラルという社会的意義の非常に高い事業へ関与する機会 ・今後の社会インフラとなるプロダクトの開発をリードする機会 ・創業初期メンバーと一緒に、事業・プロダクトを高速でつくっていく機会 ■募集の背景 私たちは、「テクノロジーを通じて、企業と社会のGXに貢献する」をミッションに、2021年に創業しました。 ※GX=グリーントランスフォーメーション 今、世界を席巻するカーボンニュートラル化の波の中で、あらゆる産業に大変革が起ころうとしています。 単なる大量生産・大量消費時代からの脱却だけでなく、企業活動における環境・気候変動影響のモニタリングや、脱炭素、脱プラスチック、資源ロス削減、再利用促進など、環境対応は、世界中の企業の経営戦略の根幹に、非常に大きなインパクトを与えはじめています。 国内においても、政府の掲げた「2030年に温室効果ガス排出量を2013年比で46%削減、2050年に完全なカーボンニュートラルの実現」という目標達成に向け、今年度より、上場企業は年次財務報告において、気候関連情報開示の一つとしてGHG(温室効果ガス)排出量報告と、経年での削減に対する取り組みが決定しました。このGHG排出量算出業務は、社内のみならず取引先も含めたあらゆる経済活動をGHG排出量に換算する必要があり、非常に工数が掛かる取り組みとなります。 加えて、GHG排出量削減のための、あらゆる経済活動の見直し、特にGHG排出量削減に直結する、再生可能エネルギー調達に関しては非常に大きなアジェンダになります。 私たちは、今後日本のあらゆる企業が対応することになるGXを、より効率的に対応できる仕組みを提供していきます。 現在、私たちが開発・提供している事業は下記の6つです。 1. 脱炭素プラットフォーム(SaaS):GHG排出量算定業務の効率化 2. エネルギーマネジメントシステム(AI) 3. 再生可能エネルギー発電・ファンド投資(発電事業・ファンド) 4. 再生可能エネルギー発電所建設・メンテナンス(EPC・O&M) 5. EVチャージャー 6. カーボンクレジット 今後、グローバルではGX領域への対応が更なる重要性を増していくことが予測されるほか、国内でも炭素税導入の議論など含めて、各企業が一層の対応が求められることが想定されます。 日本企業の国際競争力を維持・発展させていくためにも、私たちは上記事業を発展させるだけでなく、日本のGXをリードできる事業開発を続けていきたいと考えており、その実現をともに目指していただける方を募集しております。 ■当社について ▽設立〜現在まで 2021年6月に設立し、日本のGXをリードする事業をつくるべく、創業メンバーを中心とした少人数でプロダクト開発を続けてきました。 2023年、事業拡大と資金調達を加速させておりますが、社会の脱炭素化ニーズは急激に拡大しており、私たちの事業展開もさらに一段と加速させていきたいと考えております。 ▽資金調達の状況 - 時価総額300億円突破 カーボンニュートラル社会の実現という大きな社会課題に対して、Sustechの取り組む事業戦略、プロダクト開発の方向性を支持いただき、設立1年弱のシードフェーズで、元ソフトバンクグループ副社長の佐護勝紀氏をリードインベスターとした、約4億円の大型資金調達を実現。現在は事業会社からの資金調達を中心として、調達額は約27億円まで進捗しております。 今後も積極的な資金調達を行い、IPOを目指していく予定です。 ▽事業の状況 脱炭素プラットフォーム、エネルギーマネジメントシステムの初期2プロダクトをローンチ。JERA様、四国電力様、東急不動産様、ニトリHD様、日本ガイシ様、三井住友信託銀行様、みずほ銀行様といった大手企業様との各種取り組みがスタートしています。
【プロダクト / ELIC】IoTエンジニア

【プロダクト / ELIC】PdM

再生可能エネルギーに関するマネジメントシステム開発責任者
■ポジションについて ▽役割 当社では、再生可能エネルギーの発電や蓄電等の領域において、ELIC(再生可能エネルギー発電量予測AI)に続く、複数のプロダクト開発を進めています。現在はプロダクト開発責任者が全てのプロジェクトマネジメントを担っていますが、開発規模拡大・スピード向上のため、1つ〜複数のプロダクト開発責任を担える責任者クラスの募集をします。 ・再生可能エネルギーマネジメントシステム(ELICシリーズ)のプロダクト開発・マネジメント全般  - プロダクトの開発・運用まで通してマネジメントしていただきます。    - 顧客や市場ニーズの分析   - 新機能・既存機能改善のロードマップ策定、要件定義   - 社内外の関係者に対するプロジェクトマネジメント   - プロダクトの品質管理 ▽やりがい ・カーボンニュートラルという社会的意義の非常に高い事業へ関与する機会 ・今後の社会インフラとなるプロダクトの開発をリードする機会 ・創業初期メンバーと一緒に、事業・プロダクトを高速でつくっていく機会 ■募集の背景 私たちは、「テクノロジーを通じて、企業と社会のGXに貢献する」をミッションに、2021年に創業しました。 ※GX=グリーントランスフォーメーション 今、世界を席巻するカーボンニュートラル化の波の中で、あらゆる産業に大変革が起ころうとしています。 単なる大量生産・大量消費時代からの脱却だけでなく、企業活動における環境・気候変動影響のモニタリングや、脱炭素、脱プラスチック、資源ロス削減、再利用促進など、環境対応は、世界中の企業の経営戦略の根幹に、非常に大きなインパクトを与えはじめています。 国内においても、政府の掲げた「2030年に温室効果ガス排出量を2013年比で46%削減、2050年に完全なカーボンニュートラルの実現」という目標達成に向け、今年度より、上場企業は年次財務報告において、気候関連情報開示の一つとしてGHG(温室効果ガス)排出量報告と、経年での削減に対する取り組みが決定しました。このGHG排出量算出業務は、社内のみならず取引先も含めたあらゆる経済活動をGHG排出量に換算する必要があり、非常に工数が掛かる取り組みとなります。 加えて、GHG排出量削減のための、あらゆる経済活動の見直し、特にGHG排出量削減に直結する、再生可能エネルギー調達に関しては非常に大きなアジェンダになります。 私たちは、今後日本のあらゆる企業が対応することになるGXを、より効率的に対応できる仕組みを提供していきます。 現在、私たちが開発・提供している事業は下記の6つです。 1. 脱炭素プラットフォーム(SaaS):GHG排出量算定業務の効率化 2. エネルギーマネジメントシステム(AI) 3. 再生可能エネルギー発電・ファンド投資(発電事業・ファンド) 4. 再生可能エネルギー発電所建設・メンテナンス(EPC・O&M) 5. EVチャージャー 6. カーボンクレジット 今後、グローバルではGX領域への対応が更なる重要性を増していくことが予測されるほか、国内でも炭素税導入の議論など含めて、各企業が一層の対応が求められることが想定されます。 日本企業の国際競争力を維持・発展させていくためにも、私たちは上記事業を発展させるだけでなく、日本のGXをリードできる事業開発を続けていきたいと考えており、その実現をともに目指していただける方を募集しております。 ■当社について ▽設立〜現在まで 2021年6月に設立し、日本のGXをリードする事業をつくるべく、創業メンバーを中心とした少人数でプロダクト開発を続けてきました。 2023年、事業拡大と資金調達を加速させておりますが、社会の脱炭素化ニーズは急激に拡大しており、私たちの事業展開もさらに一段と加速させていきたいと考えております。 ▽資金調達の状況 - 時価総額300億円突破 カーボンニュートラル社会の実現という大きな社会課題に対して、Sustechの取り組む事業戦略、プロダクト開発の方向性を支持いただき、設立1年弱のシードフェーズで、元ソフトバンクグループ副社長の佐護勝紀氏をリードインベスターとした、約4億円の大型資金調達を実現。現在は事業会社からの資金調達を中心として、調達額は約27億円まで進捗しております。 今後も積極的な資金調達を行い、IPOを目指していく予定です。 ▽事業の状況 脱炭素プラットフォーム、エネルギーマネジメントシステムの初期2プロダクトをローンチ。JERA様、四国電力様、東急不動産様、ニトリHD様、日本ガイシ様、三井住友信託銀行様、みずほ銀行様といった大手企業様との各種取り組みがスタートしています。
【プロダクト / ELIC】PdM

【プロダクト / ELIC】事業開発

再生可能エネルギーに関するマネジメントシステムの事業開発担当
■ポジションについて ▽役割 当社では、再生可能エネルギーの発電や蓄電等の領域において、ELIC(再生可能エネルギー発電量予測AI)に続く、複数のプロダクト開発を進めています。現在はプロダクト開発責任者が全てのプロジェクトマネジメントを担っていますが、開発規模拡大・スピード向上のため、1つ〜複数のプロダクトをビジネスサイドに力点をおいてリードいただける方を募集したいと考えています。 再生可能エネルギーマネジメントシステム(ELICシリーズ)に関する事業開発  - 大手企業や発電事業者とのアライアンスや実証実験等のプロジェクトリード  - ビジネスサイドの事業開発責任(事業モデル・収益性・契約・権利関係等) ▽やりがい ・カーボンニュートラルという社会的意義の非常に高い事業へ関与する機会 ・今後の社会インフラとなるプロダクトの開発をリードする機会 ・創業初期メンバーと一緒に、事業・プロダクトを高速でつくっていく機会 ■募集の背景 私たちは、「テクノロジーを通じて、企業と社会のGXに貢献する」をミッションに、2021年に創業しました。 ※GX=グリーントランスフォーメーション 今、世界を席巻するカーボンニュートラル化の波の中で、あらゆる産業に大変革が起ころうとしています。 単なる大量生産・大量消費時代からの脱却だけでなく、企業活動における環境・気候変動影響のモニタリングや、脱炭素、脱プラスチック、資源ロス削減、再利用促進など、環境対応は、世界中の企業の経営戦略の根幹に、非常に大きなインパクトを与えはじめています。 国内においても、政府の掲げた「2030年に温室効果ガス排出量を2013年比で46%削減、2050年に完全なカーボンニュートラルの実現」という目標達成に向け、今年度より、上場企業は年次財務報告において、気候関連情報開示の一つとしてGHG(温室効果ガス)排出量報告と、経年での削減に対する取り組みが決定しました。このGHG排出量算出業務は、社内のみならず取引先も含めたあらゆる経済活動をGHG排出量に換算する必要があり、非常に工数が掛かる取り組みとなります。 加えて、GHG排出量削減のための、あらゆる経済活動の見直し、特にGHG排出量削減に直結する、再生可能エネルギー調達に関しては非常に大きなアジェンダになります。 私たちは、今後日本のあらゆる企業が対応することになるGXを、より効率的に対応できる仕組みを提供していきます。 現在、私たちが開発・提供している事業は下記の6つです。 1. 脱炭素プラットフォーム(SaaS):GHG排出量算定業務の効率化 2. エネルギーマネジメントシステム(AI) 3. 再生可能エネルギー発電・ファンド投資(発電事業・ファンド) 4. 再生可能エネルギー発電所建設・メンテナンス(EPC・O&M) 5. EVチャージャー 6. カーボンクレジット 今後、グローバルではGX領域への対応が更なる重要性を増していくことが予測されるほか、国内でも炭素税導入の議論など含めて、各企業が一層の対応が求められることが想定されます。 日本企業の国際競争力を維持・発展させていくためにも、私たちは上記事業を発展させるだけでなく、日本のGXをリードできる事業開発を続けていきたいと考えており、その実現をともに目指していただける方を募集しております。 ■当社について ▽設立〜現在まで 2021年6月に設立し、日本のGXをリードする事業をつくるべく、創業メンバーを中心とした少人数でプロダクト開発を続けてきました。 2023年、事業拡大と資金調達を加速させておりますが、社会の脱炭素化ニーズは急激に拡大しており、私たちの事業展開もさらに一段と加速させていきたいと考えております。 ▽資金調達の状況 - 時価総額300億円突破 カーボンニュートラル社会の実現という大きな社会課題に対して、Sustechの取り組む事業戦略、プロダクト開発の方向性を支持いただき、設立1年弱のシードフェーズで、元ソフトバンクグループ副社長の佐護勝紀氏をリードインベスターとした、約4億円の大型資金調達を実現。現在は事業会社からの資金調達を中心として、調達額は約27億円まで進捗しております。 今後も急速な事業成長に向け、積極的な資金調達を行い、IPOを目指していく予定です。 ▽事業の状況 脱炭素プラットフォーム、エネルギーマネジメントシステムの初期2プロダクトをローンチ。JERA様、四国電力様、東急不動産様、ニトリHD様、日本ガイシ様、三井住友信託銀行様、みずほ銀行様といった大手企業様との各種取り組みがスタートしています。
【プロダクト / ELIC】事業開発