KIYOラーニング株式会社のBtoB SaaS_eラーニングコンテンツ企画・開発ディレクター【法人事業部】の求人
【TV CM放映/急成長中の上場企業が手掛けるBtoB向け人材育成SaaS】コンテンツ企画・開発ディレクターを募集します!
募集概要
【募集背景】 当社は2008年に社会人向けオンライン資格講座をスタートし、2020年に東証マザーズ(現グロース市場)へ上場。「学びを革新し、誰もが持っている無限の力を引き出す」をミッションに、教育DXのリーディングカンパニーとして成長してきました。 2017年にBtoB人材育成SaaS「AirCourse」をリリース。1,000社以上の企業が導入、かつ低チャーンレート(*1)で売上が拡大しています。 1,100コース以上の動画研修見放題+自社研修コースの配信管理を可能にするクラウドサービスとして、高い競争優位性をもったプロダクトを提供しています。 法人事業は、急成長を遂げており、以下のような実績と業績見込みです。 ・FY24 売上:5.62億円(前年比144%成長) ・FY25 見込:7.35億円 ・FY26 見込:9.7~11.0億円 2023年から、上場企業は有価証券報告書で「人的資本の情報開示」が義務化されており当社プロダクトは人的資本経営に直結するソリューションへと進化を加速させています。 その一環として、いち早く生成AIを活用した「AirCourse AIナレッジ」を立ち上げるなどる課題を解決するソリューションの展開を加速していきます。 AirCourseでは、法人顧客の人材育成を支援するため、動画研修を中心としたeラーニングのコンテンツ制作に注力しています。新しいアイデアや手法を積極的に取り入れ、部門を越えて協力しながら、顧客満足度No.1をめざすコンテンツ企画・開発をリードしていただける方を募集しています。 *1:2025年12月期2Qの平均解約率は0.92%と低水準を維持 【求人概要】 動画研修eラーニングのコンテンツ企画・開発部門で、ディレクターを募集しています。営業・マーケティング・カスタマーサポート部門と連携し、売上拡大と顧客満足度の向上をリードしていただきます。将来的には、コンテンツ開発の上流工程から参画いただき、メンバー育成やチームマネジメントも担っていただきたいと考えています。 【業務詳細】 顧客ニーズや市場トレンドを先取りし、階層別研修やコンプライアンス研修、スキルアップやリスキリングに最適な動画研修の企画・開発をしていただきます。 ・顧客ニーズや市場調査 ・動画研修の企画立案 ・講師や提携企業の開拓、選定 ・研修カリキュラムの企画立案 ・制作ディレクション(自社スタジオで収録) ・編集ディスカッション(簡単な動画編集作業) ・制作スケジュール策定と進行管理 など
必須スキル
・社会人向けの研修/教育事業への興味関心がある方 ・Webサービスやプロダクトの制作ディレクション経験のある方 ※収録・編集の経験は問いません
歓迎スキル
・社員研修や教育に関するコンテンツ制作経験がある方 ・企業での人事経験がある方(研修・教育部門だと尚可) ・セミナー登壇や社内講師の経験がある方
求める人物像
・コミュニケーションスキルが高く、社内や取引先と協働して業務推進ができる方 ・日々の業務を工夫しながら、効率的に制作進行業務ができる方
応募概要
- 給与
450~600万円 ※ご経験に応じて決定 ※現職のご年収を最大限考慮致しますので、この限りではございません ■月給制(賃金改定の機会:年1回、原則として毎年1月) ■インセンティブ:業績・評価によって支給あり
- 勤務地
KIYOラーニング株式会社 法人事業部オフィス 東京都港区赤坂4丁目8-18 赤坂JEBL4階
- 雇用形態
正社員
- 勤務体系
フレックスタイム制(8時間/日) <詳細> 1日の標準労働時間:9時00分から18時00分(内60分休憩) コアタイム:10時00分〜15時00分 <備考> 出社/リモート状況 →出社と在宅勤務併用。 役職に応じて出社頻度を設定 ・担当者:50%以上 ・グループマネージャー以上:60%以上
- 試用期間
4カ月
- 福利厚生
<昇給> 年1回/1月 (但し、会社の業績、または個人の成績により改定しない場合もあります) <インセンティブ> 年1~2回 会社の業績・個人評価や会社への貢献度に応じて、インセンティブを支給 (支給なしの場合もあります) <休日/休暇> ・完全週休2日制(土日祝)※業務状況によって振替となる可能性もございます ・有給休暇 ・特別休暇(有給休暇とは別に、好きな時期に休暇を取得できます) ・産前産後休暇、育児休暇、介護休暇、看護休暇、慶弔休暇 他 <待遇・福利厚生> ・交通費全額支給 ・各種社会保険完備 ・資格取得報奨金 ・資格取得補助制度 ・書籍購入補助 ・セミナー受講支援制度
更新日時:
2025/09/10 01:39