従業員数6名設立年数6年評価額未公開累計調達額未公開
株式会社スタジオプレーリーの学生インターンの求人
プレーリーカードの経営陣・事業責任者直下で事業をグロースさせる学生インターン募集！
求人概要
JOB DESCRIPTION
人々の繋がり方、働き方、生き方が驚くほど多様化しています。そんな時代に「プレーリーカード」を通じて、人と人との出会いを豊かにする挑戦をする会社で、一緒に働きませんか？
💳プレーリーカードとは？
・スマートフォンをかざすだけで簡単に情報交換ができるNFC搭載のデジタル名刺
・デザイン性の高さとマーティング力を武器に、プレーリーカードは現在利用者が急拡大
・リリース約1年半で50万回以上のカード利用が行われました
📺 メディアでも大注目！
・NHK「おはよう日本」、テレビ東京「全力イノベーターズ」、フジテレビ「Live News α」、また日経新聞、朝日新聞を含む30以上のメディア掲載
・本年は、日経クロストレンド「2024年飛躍する厳選企業12」にも選ばれました！
💼 インターンシップの内容
・🛠 プロダクト改善
・🖥 LP改善
・📱 SNSマーケティング
・🔍 SEO対策
・👥 CRM
・📊 データ分析
・🔬 リサーチ
など
🤼 過去のインターン生の就職先
・楽天グループ
・学生起業
求める人物像
IDEAL CANDIDATE
🌏 プレーリーカードの世界観に共感し、新しい文化づくりに情熱を注げる方
😊 顧客満足度向上に喜びを感じられる方
😄 ポジティブで、何事も楽しむ姿勢がある方
🔨 自発的に行動し、困難な課題にも果敢に挑戦できる方
🤝 チームの一員として、目標達成のプロセスを心から楽しめる方
必須スキル
ESSENTIAL CRITERIA
💬 優れたコミュニケーション能力
🔥 成果への強い熱意と行動力
歓迎スキル
DESIRABLE CRITERIA
🚀 プロダクトマネジメント経験
👨💻 開発組織でのディレクション経験
📊 データ分析スキル（SQL / BigQuery）
🎙 ユーザーインタビューのスキル
🎨 UX設計能力
💻 開発経験
📈 サービスグロース経験
このポジションとのスキルギャップなどをAIで診断してみませんか？
✨ あなたと求人のマッチ度診断
職務経歴書など、あなたの経験やスキルが分かるドキュメントをアップロードすると、求人とのマッチ度とその理由が表示されます💡
※AIにより自動生成するもので、選考結果を保証するものではありません。 ※現在、本機能はPCブラウザでのみご利用いただけます。
待遇・労働環境
COMPENSATION AND BENEFITS
給与
要相談
勤務地
恵比寿駅 徒歩7分
広尾駅 徒歩10分
雇用形態
インターン
勤務体系
週3日（1日7時間）以上
基本的に出社
試用期間
あり
企業概要
COMPANY OVERVIEW
株式会社スタジオプレーリー
💡企業情報ページで従業員数推移や資金調達履歴などを確認できます。
求人の最終更新日時： 2024/10/04 19:01
HERP Career では、一部の求人は Web 上の公開情報をもとに掲載しています。求人情報の削除・修正依頼については問い合わせフォームよりご連絡ください。
類似している企業
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
DXER株式会社
IT・情シス事業を展開する企業。企業のバックオフィス業務のDX化を支援し、従業員の能力を最大化するITサービスを提供する。自社SaaS「シスクル」の開発や、ISMS準拠のIT基盤設計・実装・運用、副業人材シェアリングサービスの運営など、幅広いソリューションを展開している。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
malna株式会社
事業支援と新規事業創出で企業の成長を支え、少子高齢化課題に挑む企業。マーケティング支援事業では、戦略立案から実行・分析まで一貫支援し、企業の本質的な成長に寄与。自社プロダクト開発事業では、高齢者・シニア向けの商品・サービスを企画・提供し、生活の質向上に貢献。マーケティング支援と事業創出の二軸で、企業の生産性向上と社会課題の解決を進める。「歳をとるのが楽しみな社会をつくる」を掲げ、企業と社会の共成長を目指す。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
株式会社hootfolio
因果分析AIソリューション「causal analysis」を提供し、原因と結果を可視化して科学的な意思決定を支援する企業。ライセンス・導入支援を通じDX推進や成果向上に寄与する。
業種・業態、評価額、企業規模、経営者の出身企業が類似しています
Nehan株式会社
生成AIを活用した入札プラットフォーム「Labid」を展開し、公共営業の情報収集から案件精査までを効率化する企業。入札・自治体ビジネス情報の発信も通じて、行政と民間をつなぐ機会創出を促進。AIで営業生産性を高め、公共領域における取引機会の最大化を目指す。