Institution for a Global Society株式会社 の全ての求人一覧

【ビジョン／背景】 ～「人的資本経営」を目指す企業と共にデータドリブンな人事施策を実現する～ 2023年3月より、上場企業を中心に人的資本の開示が義務付けられています。有価証券報告書に、人材育成/社内環境整備の方針・指標・目標などを記載することが必須事項として位置づけらたことにより、企業がどう人的資本施策を行いどう開示しているかが投資家の投資判断に影響を与えることから、人的資本経営の重要性が高まっています。 弊社は、累計約200社に導入/100万人以上が受検したAI×360度評価ツールによって測定された「従業員一人ひとりの能力データ」を基に様々な分析を行い、データドリブンな人事施策/組織施策のコンサルティング、また「人的資本理論の実証化研究会」の運営を行っています。 大手企業の人事・経営企画・IR（投資家向け広報）の方々と向き合い、企業の内側に踏み込んで人的資本経営をサポートするコンサルタントを募集します！ 【弊社について】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 ■「人的資本理論の実証化研究会」について https://hc-cv-research.jp/ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000058.000054457.html 研究会では、「人的資本」の概念を提唱したノーベル経済学者であるゲーリー・ベッカー教授の理論に基づいたアカデミアの知見と、大手中心の参加企業が持つ財務・非財務データや能力データ、弊社が持つ能力可視化手法やデータ分析・活用の知見を掛け合わせ、人的資本がどのように企業価値に影響を与えるかを明らかにしようとしています。これにより企業におけるデータに基づく適切な人材施策への投資判断や、投資家への戦略的な情報開示が可能となります。 22年よりスタートしたこの研究会には大きな反響があり、2023年度の参加企業数は9社から33社に増え、参加企業の所属部署も人事だけではなく財務やIR、経営企画へとニーズが拡大しています。現在24年度の参画企業を募集しており拡大が見込まれます。 【業務詳細】 コンサルタントとして企業の人的資本経営／データに基づく人事施策の実現をサポートしていただきます。 □お問い合わせをいただいた企業のフォロー（インバウンドリードの対応） □深耕営業/コンサルティング営業 既存顧客対象に、人事施策の改善に向けたデータ活用の提案を行っていただきます。 ∟課題仮説の提案 ∟社内データ分析チームとの連携（デリバリー） ∟今後の打ち手の提案（アップセル/クロスセル） ※具体的な案件の概要（例） ・人事制度改定に伴う能力支援のサポート ・キャリア自律の推進に向けた等級定義の整理 □企業向けガイダンス/フィードバックの実施 ∟アセスメント受検者向け事前説明会の実施（アセスメントの意義、何が可視化できるか） ∟企業人事向けのアセスメント活用セミナーの実施 【社内組織構成】 この事業に関わるセクションは大きく分けて4つあります。 「HR事業部」…商品設計/企画/データ分析班によるデータ分析 「HCMソリューション部」…フロントとして企業と向き合い新規/既存顧客に提案～データ活用のコンサルテーション 「開発部」…クライアントが使用するWebアプリケーションの開発 「カスタマーサクセス部」…システムを利用した受検実施のサポート HRコンサルタントの配属は「HCMソリューション部」であり、現在6名体制です。 今後10名以上に増える可能性があり、規模拡大に伴いマネジメントへのキャリアアップ、また商品設計やセールス組織の体制構築など会社全体に関わる業務を担当していただくことが可能です。 【仕事の魅力】 ・今まで答えがないと言われていた課題のある領域で、データを用いて検証し示唆を出すことができる ・従業員5000名を超えるエンタープライズ企業が対象のため、社会に対してインパクトのあるソリューションを提示できる ・アカデミアとの連携など、最新の知見を基にした業務に携わることができる

【ビジョン／背景】 ～「人的資本経営」を目指す企業と共にデータドリブンな人事施策を実現する～ 2023年3月より、上場企業を中心に人的資本の開示が義務付けられています。有価証券報告書に、人材育成/社内環境整備の方針・指標・目標などを記載することが必須事項として位置づけらたことにより、企業がどう人的資本施策を行いどう開示しているかが投資家の投資判断に影響を与えることから、人的資本経営の重要性が高まっています。 弊社は、累計約200社に導入/100万人以上が受検したAI×360度評価ツールによって測定された「従業員一人ひとりの能力データ」を基に様々な分析を行い、データドリブンな人事施策/組織施策のコンサルティング、また「人的資本理論の実証化研究会」の運営を行っています。 大手企業の人事・経営企画・IR（投資家向け広報）の方々と向き合い、企業の内側に踏み込んで人的資本経営をサポートするコンサルタントを募集します！ 【弊社について】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 ■「人的資本理論の実証化研究会」について https://hc-cv-research.jp/ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000058.000054457.html 研究会では、「人的資本」の概念を提唱したノーベル経済学者であるゲーリー・ベッカー教授の理論に基づいたアカデミアの知見と、大手中心の参加企業が持つ財務・非財務データや能力データ、弊社が持つ能力可視化手法やデータ分析・活用の知見を掛け合わせ、人的資本がどのように企業価値に影響を与えるかを明らかにしようとしています。これにより企業におけるデータに基づく適切な人材施策への投資判断や、投資家への戦略的な情報開示が可能となります。 22年よりスタートしたこの研究会には大きな反響があり、2023年度の参加企業数は9社から33社に増え、参加企業の所属部署も人事だけではなく財務やIR、経営企画へとニーズが拡大しています。現在24年度の参画企業を募集しており拡大が見込まれます。 【業務詳細】 コンサルタントとして企業の人的資本経営／データに基づく人事施策の実現をサポートしていただきます。 ※その方の経験値や適性に合わせて、以下業務フローの一部分から丁寧にレクチャーします。複雑な案件のコンサルテーションというよりは、ある程度定型のオペレーションから徐々に業務に慣れていき、抽象度の高い要件定義などにステップアップしていくイメージです。 □お問い合わせをいただいた企業のフォロー（インバウンドリードの対応） □深耕営業/コンサルティング営業 既存顧客対象に、人事施策の改善に向けたデータ活用の提案を行っていただきます。 ∟課題仮説の提案 ∟社内データ分析チームとの連携（デリバリー） ∟今後の打ち手の提案（アップセル/クロスセル） ※具体的な案件の概要（例） ・人事制度改定に伴う能力支援のサポート ・キャリア自律の推進に向けた等級定義の整理 □企業向けガイダンス/フィードバックの実施 ∟アセスメント受検者向け事前説明会の実施（アセスメントの意義、何が可視化できるか） ∟企業人事向けのアセスメント活用セミナーの実施 【社内組織構成】 この事業に関わるセクションは大きく分けて4つあります。 「HR事業部」…商品設計/企画/データ分析班によるデータ分析 「HCMソリューション部」…フロントとして企業と向き合い新規/既存顧客に提案～データ活用のコンサルテーション 「開発部」…クライアントが使用するWebアプリケーションの開発 「カスタマーサクセス部」…システムを利用した受検実施のサポート HRコンサルタントの配属は「HCMソリューション部」であり、現在6名体制です。 今後10名以上に増える可能性があり、規模拡大に伴いマネジメントへのキャリアアップ、また商品設計やセールス組織の体制構築など会社全体に関わる業務を担当していただくことが可能です。 【仕事の魅力】 ・今まで答えがないと言われていた課題のある領域で、データを用いて検証し示唆を出すことができる ・従業員5000名を超えるエンタープライズ企業が対象のため、社会に対してインパクトのあるソリューションを提示できる ・アカデミアとの連携など、最新の知見を基にした業務に携わることができる

【ビジョン／背景】 ～「人的資本経営」を目指す企業と共にデータドリブンな人事施策を実現する～ 2023年3月より、上場企業を中心に人的資本の開示が義務付けられています。有価証券報告書に、人材育成/社内環境整備の方針・指標・目標などを記載することが必須事項として位置づけらたことにより、企業がどう人的資本施策を行いどう開示しているかが投資家の投資判断に影響を与えることから、人的資本経営の重要性が高まっています。 弊社は、累計約200社に導入/100万人以上が受検したAI×360度評価ツールによって測定された「従業員一人ひとりの能力データ」を基に様々な分析を行い、データドリブンな人事施策/組織施策のコンサルティング、また「人的資本理論の実証化研究会」の運営を行っています。 大手企業の人事・経営企画・IR（投資家向け広報）の方々と向き合い、企業の内側に踏み込んで人的資本経営をサポートするコンサルタントを募集します！ 【弊社について】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 ■「人的資本理論の実証化研究会」について https://hc-cv-research.jp/ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000054.000054457.html 研究会では、「人的資本」の概念を提唱したノーベル経済学者であるゲーリー・ベッカー教授の理論に基づいたアカデミアの知見と、大手中心の参加企業が持つ財務・非財務データや能力データ、弊社が持つ能力可視化手法やデータ分析・活用の知見を掛け合わせ、人的資本がどのように企業価値に影響を与えるかを明らかにしようとしています。これにより企業におけるデータに基づく適切な人材施策への投資判断や、投資家への戦略的な情報開示が可能となります。 22年よりスタートしたこの研究会には大きな反響があり、2023年度の参加企業数は9社から33社に増え、参加企業の所属部署も人事だけではなく財務やIR、経営企画へとニーズが拡大しています。現在24年度の参画企業を募集しており拡大が見込まれます。 【業務詳細】 コンサルタントとして企業の人的資本経営／データに基づく人事施策の実現をサポートしていただきます。 またゆくゆくはチームメンバーのトレーニングやスタッフマネジメントをお願いしたいと思っています。 □お問い合わせをいただいた企業のフォロー（インバウンドリードの対応） □深耕営業/コンサルティング営業 既存顧客対象に、人事施策の改善に向けたデータ活用の提案を行っていただきます。 ∟課題仮説の提案 ∟社内データ分析チームとの連携（デリバリー） ∟今後の打ち手の提案（アップセル/クロスセル） ※具体的な案件の概要（例） ・人事制度改定に伴う能力支援のサポート ・キャリア自律の推進に向けた等級定義の整理 □企業向けガイダンス/フィードバックの実施 ∟アセスメント受検者向け事前説明会の実施（アセスメントの意義、何が可視化できるか） ∟企業人事向けのアセスメント活用セミナーの実施 □メンバーのトレーニング/数字面のマネジメント 【社内組織構成】 この事業に関わるセクションは大きく分けて4つあります。 「HR事業部」…商品設計/企画/データ分析班によるデータ分析 「HCMソリューション部」…フロントとして企業と向き合い新規/既存顧客に提案～データ活用のコンサルテーション 「開発部」…クライアントが使用するWebアプリケーションの開発 「カスタマーサクセス部」…システムを利用した受検実施のサポート HRコンサルタントの配属は「HCMソリューション部」であり、現在6名体制です。 今後10名以上に増える可能性があり、規模拡大に伴いマネジメントへのキャリアアップ、また商品設計やセールス組織の体制構築など会社全体に関わる業務を担当していただくことが可能です。 【仕事の魅力】 ・今まで答えがないと言われていた課題のある領域で、データを用いて検証し示唆を出すことができる ・従業員5000名を超えるエンタープライズ企業が対象のため、社会に対してインパクトのあるソリューションを提示できる ・アカデミアとの連携など、最新の知見を基にした業務に携わることができる

【ビジョン／背景】 ～「人的資本経営」を目指す企業のために、データドリブンなHRソリューションを提供～ 2023年3月より、上場企業を対象とした人的資本開示が義務化され、企業の人事施策が投資家の判断材料として注目されています。弊社は、累計200社以上に導入され、100万人以上が受検した「AI×360度評価ツール」を通じて、データドリブンな人事施策の実現をサポートしています。 大手企業の人事部門と密接に連携し、企業の成長を支える「人的資本経営」を支援する法人営業を募集しています！ 【弊社について】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 【業務詳細】 大手企業の人事部門をターゲットに、データに基づくHRソリューションを提供する営業職です。特に、深耕営業に重点を置き、既存顧客との長期的な信頼関係を構築しつつ、新規案件の開拓も行います。 具体的な業務内容： ・大手企業の人事部門を対象とした深耕営業/ソリューション営業 ・企業の人事施策に対するデータドリブンな改善提案 ・課題仮説の立案、社内データ分析チームとの連携、打ち手の提案 ・アップセル/クロスセルの機会創出 【社内組織構成】 この事業に関わるセクションは大きく分けて4つあります。 「HR事業部」…商品設計/企画/データ分析班によるデータ分析 「HCMソリューション部」…フロントとして企業と向き合い新規/既存顧客に提案～データ活用のコンサルテーション 「開発部」…クライアントが使用するWebアプリケーションの開発 「カスタマーサクセス部」…システムを利用した受検実施のサポート このポジションの配属は「HCMソリューション部」であり、現在6名体制です。 今後10名以上に増える可能性があり、規模拡大に伴いマネジメントへのキャリアアップ、また商品設計やセールス組織の体制構築など会社全体に関わる業務を担当していただくことが可能です。 【仕事の魅力】 ・今まで答えがないと言われていた課題のある領域で、データを用いて検証し示唆を出すことができる ・従業員5000名を超えるエンタープライズ企業が対象のため、社会に対してインパクトのあるソリューションを提示できる ・アカデミアとの連携など、最新の知見を基にした業務に携わることができる

■仕事内容 ～「人的資本経営」を目指す企業と共にデータドリブンな人事施策を実現する～ 2023年3月より、上場企業を中心に人的資本の開示が義務付けられています。有価証券報告書に、人材育成/社内環境整備の方針・指標・目標などを記載することが必須事項として位置づけらたことにより、企業がどう人的資本施策を行いどう開示しているかが投資家の投資判断に影響を与えることから、人的資本経営の重要性が高まっています。人的資本とは人材の能力を指しますが、人の能力を定量化することは非常に困難です。 弊社は、累計約200社に導入/100万人以上が受検したAI×360度評価ツールによって測定された「従業員一人ひとりの能力データ」を基に様々な分析によるインサイトを基にして、人事/組織/経営コンサルティングや、投資を呼び込む指標の検証を行っています。 世の中の動きに伴って支援企業も増加しており、事業拡大に伴うデータサイエンティストの増員を行います。 大手企業の経営企画・人事・財務・IR（投資家向け広報）の役員をはじめとした方々と向き合い、企業の内側に踏み込んで人的資本経営をサポートするデータサイエンティストを募集します！ 【募集背景】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 ■「人的資本の情報開示」の義務化について 2023年3月期決算以降、上場企業約4000社は、「女性管理職比率」「男性育児休業取得率」「男女の賃金格差」といった指標を有価証券報告書に記載する「人的資本の情報開示」を求められます。 「どのように人的資本を開示すべきか分からない」という企業が大多数の中、弊社は2022年10月より一橋大学大学院と「人的資本理論の実証化研究会」を設立し、さらに先の「人的資本が企業価値に与える影響の定量化」に挑戦します。 ■「人的資本理論の実証化研究会」について https://hc-cv-research.jp/ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000058.000054457.html 売上や利益などの財務データと異なり、人的資本/人材の能力は定量化が難しく、日本では人的資本への投資対効果に関する研究があまり進んでいません。 人的資本理論の実証化研究会では、「人的資本」の概念を提唱したノーベル経済学者であるゲーリー・ベッカー教授の理論に基づいたアカデミアの知見と、大手中心の参加企業が持つ財務・非財務データや能力データ、弊社が持つ能力可視化手法やデータ分析・活用の知見を掛け合わせ、人的資本がどのように企業価値に影響を与えるかを明らかにしようとしています。これにより企業におけるデータに基づく適切な人材施策への投資判断や、投資家への戦略的な情報開示が可能となります。 22年よりスタートしたこの研究会には大きな反響があり、2023年度の参加企業数は9社から33社に増え、参加企業の所属部署も人事だけではなく財務やIR、経営企画へとニーズが拡大しています。現在24年度の参画企業を募集しており拡大が見込まれます。 【業務詳細】 ・顧客ニーズのヒアリングと課題設定 ・R、Python等のツールを使った、データ分析の実施 ・分析結果に基づくコンサルティング ・顧客報告のための資料作成とプレゼンテーション ・プロダクト向けのアルゴリズム開発と実装 ・データに基づく組織・人材課題解決モデルの創造 ・企業経営層に対しての研究会実施・運営 【チーム構成】 この事業に関わるセクションは大きく分けて4つあります。 「HR事業部」…商品設計/企画/データサイエンティストによるデータ分析 「HCMソリューション部」…フロントとして企業と向き合い新規/既存顧客に提案～オンボーディング 「開発部」…クライアントが使用するWebアプリケーションの開発 「カスタマーサクセス部」…受注後のオンボーディング・サポート データサイエンティストの配属は「HR事業部」であり、現在5名体制です。 マネジメントポジションや商品設計/企画など会社全体に関わる業務にキャリアアップしていただくことが可能です。 【ワークスタイル】 リモートでの勤務が主ではありますが週1日程度、オフラインでの実務が伴う場合がございます。（恵比寿オフィスでのミーティング　など） ※意味もなくオフラインでの業務が命じられることはありません。

【役割・ミッション】 弊社は、大企業を対象に累計約200社に導入/100万人以上が受検したAI×360度評価ツール「GROW360」を、また学校など教育機関対象に思考力・表現力・主体性などといった生徒の資質・能力の成長を可視化する評価ツール「Ai GROW」を提供しています。 リリースから４年で350校以上/43都道府県での導入実績がある学校向けEdTechサービス「Ai GROW」の企画営業を通じて、学習者と指導者が輝ける教育の実現を共に目指を営業担当を募集します！ 【募集背景】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/DXコンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 学校への展開、企業人事への展開、海外への展開と、プロダクトが様々な展開をしており、サービスの運用規模が急速に拡大しています。 さらなる事業拡大に向け、当ポジションを担っていただける方を募集しております。 【業務内容】 営業担当者として、中学校・高等学校を中心に学校および教育委員会へ自社プロダクトの提案をしていただきます。アポイントの取得から始まるものもありますが、営業代行企業や販売代理店からの協力に加え、Webサイトやメールマガジン、先生方を対象としたセミナーを活用したインバウンド・マーケティングを行っており、今後、これをさらに拡大・強化していく予定であるため、商談設定からクロージングまでが主な業務になります。 新学習指導要領で求められるコンピテンシー・ベースの教育の実現や「学力の3要素」に応じた生徒の学力以外の資質・能力の育成とその適切な評価には多くの学校・先生が課題を抱えていらっしゃいます。生徒のコンピテンシーとその成長を定量化するアセスメントツールと、そのコンピテンシーの育成に貢献するコンテンツはそれら課題を解決するとともに、Society5.0時代を生きる生徒を育む学校教育に対して本質的な支援できる可能性を持っています。また、これらプロダクトを提案する中で、自身のさまざまな資質・能力の成長も実感することもできます。 学校教育での学習指導要領が改定され、またICT化が加速する中で、新しい学校教育を一緒に推進してくださる方のご応募をお待ちしております。 【業務詳細】 ・先生との商談：訪問、オンライン（状況に応じて地方出張あり）で学校のニーズや課題を踏まえた上でサービスを紹介 ・サービスの提案：訪問、オンライン（状況に応じて地方出張あり）でニーズや課題をヒアリングしながらサービスの具体的な活用方法を提案 ・販促施策の実施：セミナーやDMの他、採用拡大につながる新規販促企画の立案・実行・フォロー ・販促ツール管理：営業資料の改善や新規作成の他、Webサイトやメールマガジンなどの進行サポート ・採用校への支援：サービスの安定運用および次年度以降の継続利用に向けたヒアリングと継続的なフォロー（他部署とも連携） ・他部署との協働：案件実行に向けた協働の他、ユーザビリティとサービスの向上につながる機能改善などに関する提案・情報提供

■仕事内容 自社サービス「GROW360」「Ai GROW」や新規事業「ONGAESHI」のブランディング活動、事業成長を支えるPR・マーケティング施策をお任せします。SNS戦略における情報発信、プレスリリース作成、問い合わせ対応、主要メディアとのリレーション構築・メディア対応など、幅広い業務を担当していただきます。 【当社に関して】 当社は「人を幸せにする評価と教育で、幸せを作る人、をつくる。」というビジョンを掲げ、2021年12月 東証マザーズ市場（現グロース市場）に新規上場を果たしました。 特許取得のAIによるバイアス補正技術により、ビッグデータを活用した企業向け360度評価システム/人的資本経営コンサルティングや、学力以外の成長を可視化する学校向け評価診断ツールなど、国際機関・大企業・教育委員会・学校と幅広い顧客に対し様々なソリューションを提供しています。 ■業務内容 各部門と連携し、事業及び全社案件についてのコミュニケーション業務を担当していただきます。 ＜広報・PR＞ 　プレスリリース作成、メディア対応、社外広報 　セールスチームとの連携によるリード獲得施策の実施 ＜デジタルマーケティング＞ 　デジタルマーケティング施策の策定・実行（SEO・SEM対策） 　SNSやGoogle Ads、Yahoo!広告などのデジタル広告運用 　コンテンツマーケティング戦略の立案と実行（ブログ、ホワイトペーパー、ケーススタディ等） 　Google Analyticsを活用したデータ分析およびKPIモニタリング ＜ウェブサイト運営＞ 　自社ウェブサイトの運営・最適化（全社サイトやIRサイトのコンテンツ更新、SEO対策） 　Webデザインプロジェクトのディレクションやクリエイティブ制作（バナー制作等） 【配属・組織構成】 ブランドコミュニケーション室：現状2名体制（室長1名、広報担当1名） 　∟代表直下のセクションのため、経営層と近い立場での業務となります。 【仕事の魅力・得られる経験】 ・事業拡大期にある組織・プロダクトの成長を間近で体感でき、会社やプロダクトの認知度向上に直接貢献できます。 ・経営層との距離が近く、経営視点を持ちながら広報・マーケティング施策を推進し、スピード感を持って業務に取り組むことができます。 ・BtoBおよびBtoCの無形商材や新規事業の認知向上・ニーズ喚起から顧客接点の開拓等の幅広いマーケティング・PR業務を他部門とともに遂行することで、包括的なコミュニケーション戦略・施策の立案および実践スキルやプロジェクトマネジメントスキルを伸ばすことができます。 【ワークスタイル】 リモートでの勤務が主ではありますが、週1日程度～、出張を含むオフラインでの実務が伴います。（恵比寿オフィス等での打ち合わせ、取材対応・イベント運営業務や各種アテンド等）